こんにちは、ちーみんです！
子どもの教育費、考え始めると不安になりませんか？「いくら必要？」「学資保険だけで足りる？」「投資って本当に大丈夫？」
我が家は子ども3人の5人家族。実際に悩み、調べ、ファイナンシャルプランナー（FP）にも相談しながら、少しずつ準備を進めてきました。
この記事は、これまで書いてきた教育費関連の記事をまとめた“地図”です。教育費の考え方・我が家の選択理由・向いている人まで、上から順にたどれば全体像がつかめます。
この記事はこんな人におすすめ！
- 教育費の全体像をまとめて知りたい
- 学資保険・NISA・積立投資の使い分けを知りたい
- 3人分の備え方に迷っている
教育費はいくら必要？まず知っておきたい基本
教育費は、進路によって大きく変わります。すべて公立か、私立を選ぶか、大学は自宅か一人暮らしか――この違いだけで総額は数百万円単位で動きます。
文部科学省のデータをもとにすると、すべて公立で子ども1人あたり約800万〜850万円が目安。3人なら約2,400万〜2,550万円です。私立中心だと1人あたり3,000万円近くになることも。一気に用意するのは現実的ではないので、早めに・少しずつ備えるのが大切です。
大学費用のリアルな内訳や多子世帯の無償化、我が家の3人分の総額試算はこちらでくわしく⇩
我が家が全員「学資保険」に入っている理由
我が家では、3人とも学資保険に加入しています。理由はこの3つ。
- 入学時期にまとまったお金が受け取れる
- 入院・手術などの保障がついている
- 強制的に貯められるので安心
特に教育費が一気にかかるタイミングで受け取れる点は、大きな安心材料でした。学資保険とNISAの比較はこちら⇩
学資保険だけで足りる？検討した「積立投資」
学資保険は安心ですが、「増える商品」ではありません。物価上昇や将来の教育費増を考え、もう一段の備えとして検討したのが積立投資でした。
月5,000円から始められ、長期運用で増える可能性がある一方、元本保証がなく、外貨建て保険はコストにも注意が必要です。メリット・デメリットはこちらで正直にまとめています⇩
新NISAは教育費に向いている？
よく聞く「NISA」。2024年からの新NISAは非課税で長期運用でき、教育費目的で使う人も増えています。ただし元本保証はないので、すぐ使うお金は預貯金や学資保険で確保し、余裕資金で運用するのが基本です。
「NISAって投資信託と何が違うの？」という基本は、こちらで5分で分かります⇩
教育費準備は「1本化しない」が正解だった
いろいろ検討して感じたのは、教育費は1つの方法に絞らなくていいということ。役割を分けて考えると、不安がかなり減りました。
- 学資保険：減らしたくないお金（守り）
- 積立投資（新NISAなど）：増える可能性に期待するお金（攻め）
- 預貯金：直近で使うお金
「全部を完璧に用意しなくていい」。そう思えたら、気持ちがすごくラクになったよ。
迷ったら、プロ（FP）に相談するのも近道
「わが家はどう組み合わせるのがベスト？」と迷ったら、無理に自己流で悩まず、一度FPに家計を整理してもらうのも手です。私自身、相談したことで「いつ・いくら必要か」が見えて、漠然とした不安が具体的なタスクに変わりました。
これから教育費を準備する人へ
教育費の正解は、家庭によって違います。子どもの人数、収入と支出のバランス、リスクへの考え方――どれも家庭ごとに違うからです。
大切なのは、「何もしない」を選ばないこと。少額でも、できる方法から始めることが、将来の安心につながります。
教育費シリーズ記事一覧
※この記事は随時更新していきます。制度や商品内容は変わることがあるため、実際に始める際は公式情報やFP等で最新をご確認ください。
